今の賃貸が手狭。 広い賃貸へ引っ越す？ それとも家を買う？ 考え方の手順について

子どもが大きくなり、学用品や洋服も増えた。今の賃貸では、机を置く場所も、荷物をしまう場所も足りなくなってきた。

広い賃貸を探すと、家賃は今より上がりそう。「それなら家を買う方がいい？」と考えても、将来は転勤するかもしれないし、実家の近くへ移るかもしれない。今の暮らしを変えたいけれど、次の住まい方を決めきれない方もいると思います。

当社が2026年９月に松戸市・柏市などで実施した調査では、家賃の負担や値上がりが気になり購入も考えたい一方、住宅価格が高く賃貸を続けるか購入するか判断できない、という設問に100人中44人が「非常に」または「やや」あてはまると答えました。※調査の対象と集計上の注意は記事末尾に記載しています。

ご家族の間取りと家計で、賃貸への住み替えと購入を比べたい方は、住宅購入相談の内容もご覧ください。

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ここからは、①から③の順に、それぞれの考え方をご説明します。

①「必要な広さ」は、部屋数と収納をセットで考える

まずは「３LDKがいい」「70㎡くらいほしい」といった数字よりも、今どこが窮屈なのかを確かめます。

子ども部屋を一つ増やしたいのか。夫婦の仕事用にもう一部屋必要なのか。３部屋で足りるのか、４部屋必要なのか。誰が、どの部屋を、何に使うかを書き出すと、必要な部屋数が見えてきます。

もう一つ大事なのが、家具を置いた後に使える広さです。例えば６帖の部屋に収納がなく、たんすなどが床を１帖分占めるなら、自由に使える床はおよそ５帖です。一方、６帖の部屋とは別に１帖の収納があれば、部屋の床をおよそ６帖使えます。

同じ「６帖」でも、実際に残る場所には違いがあります。手書きの図で見てみましょう。

収納がない方の図では、収納家具が床を使うため、自由に使える範囲が減っています。比べたいのは「６帖」という表示だけではなく、必要なものが収まり、机やベッドを置いても部屋として必要な広さを確保できているか。収納がどこに、どのくらいあるかも確かめましょう。

ベッドの長辺を壁に沿わせるなら、壁の室内側で使える長さが２ｍあるかは一つの目安になります。ただし、ベッドフレームは２ｍを超える製品もあります。図面の寸法が壁の中心を基準にしている場合もあるため、最後は置きたいベッドの外寸と室内の実寸で確認します。

ここまでで「同じ地域で、子供部屋と十分な収納がある３LDK」のように条件が決まれば、インターネットの物件情報でおおよその家賃をつかめます。購入する家は同じエリアに候補が少ないかもしれませんが、まずは今売りに出ている物件を一つ例にして、賃貸への住み替えと比べてみましょう。

② 同じ暮らしを満たす賃貸と購入の費用を比べる

次は、３LDKの賃貸物件と中古一戸建てを購入する場合の計算例です。以下の家賃・価格・金利は、松戸市内の実在する物件や相場を示すものではなく、比べ方を説明するための仮定です。同じ生活圏で必要な部屋数と収納を満たす、約70㎡の賃貸と延床面積約90㎡の中古一戸建てが候補になったとします。建物の面積をそろえるより、先ほど決めた暮らし方を両方で実現できるかをそろえて考えます。

広い賃貸へ住み替える例

家賃を月12万円、管理費を月5,000円とします。入居時に用意する現金を並べると、次のとおりです。

入居後の家賃と管理費は月12万5,000円です。次の保険料に備えるお金を月1,000円と仮に置けば、月12万6,000円を目安にできます。

敷金12万円は退去時に精算されるお金で、全額が費用になるとは限りません。礼金が家賃２か月分の物件や、更新料がかかる物件もあります。今の住まいを退去する際の費用も、この計算には含めていません。

中古一戸建てを購入する例

物件価格を3,200万円、仲介・登記・住宅ローン手続き・初回の保険などの諸費用を仮に230万円、引っ越し代を15万円とします。

諸費用の実額は物件や借入先によって変わります。この表の引っ越し代15万円は、賃貸の場合と条件をそろえるために入れています。

ここで賃貸との大きな違いがあります。物件価格3,200万円と諸費用230万円の合計は3,430万円。金融機関が諸費用を含む借入れを認め、希望額の審査に通るなら、認められた範囲でいくらを住宅ローンで借り、いくらを手元から出すかを自分で検討し、決めることができます。引っ越し代は借りられる金融機関もありますが、この例では手元の現金15万円から払うものとして計算します。

※返済額は、変動金利の当初金利を仮に年1.5％、期間35年、元利均等返済、ボーナス払いなしで算出。
※変動金利は、将来の金利変動によって返済額が変わることがあります。
※諸費用を含む借入額は、金融機関の取扱いと審査結果によって異なります。
※表の自己資金に、別途現金で払う引っ越し代15万円は含めていません。

購入する場合は、この表で自己資金と毎月の返済額のバランスをイメージしてみてください。その上で、同じ暮らしを満たす賃貸の費用と比べると、判断しやすくなります。

「購入資金に充てる自己資金０円」と「契約時に現金が０円」は違います。購入するときは、契約時に手付金を先に支払います。ただし、物件価格と諸費用の全額をローンで賄える場合には、先に手付金として出したお金が、引渡し時の精算で手元に戻ってくるようなイメージです。手付金そのものが売主から返金されるという意味ではありません。

例えば手付金を100万円とした場合のお金の流れです。

入居後に必要な毎月のお金を比べる

入居時の費用と、入居してから毎月の家計にかかるお金は分けて比べます。家賃とローン返済額だけでなく、住まいのために確保したい額を並べましょう。購入は、購入資金に充てる自己資金０円・借入額3,430万円の場合です。

税・保険・修繕の数字は説明のための仮定です。購入後の保険料への備え6,000円は、例えば５年で36万円を用意する想定です。保険料は建物や補償内容で変わります。修繕に備える２万円は毎月請求される費用ではなく、将来のために自分で残すお金です。

この例の賃貸は月約12万6,000円、購入は購入資金に充てる自己資金０円なら当初月約13万9,000円が家計の目安になります。ただし、賃貸の敷金は退去時に精算され、購入で手元から出したお金は借入額を減らします。家賃とローン返済は性質も異なります。入居時の現金、入居後も残せる貯蓄、毎月の家計を一緒に見て、どの出し方なら無理がないかを考えましょう。

③「また引っ越すかも」を、どのくらい具体的に考えるか

数年以内に転勤が決まる可能性が高いのか。それとも、いつかは実家の近くに住むかもしれない、という段階なのか。将来の予定の確かさによって、選び方は変わります。

賃貸なら、契約に沿って解約し、退去費用を精算して次の住まいへ移れます。購入した家からも転居はできますが、売却する場合は、売れる金額から売却費用を引いた額で、残りの住宅ローンを返せるかを確かめる必要があります。

例えば10年後に売る可能性を考えるなら、そのときの売却価格から売却費用を引いたお金で、10年後のローン残高を返せるかを見ます。足りなければ、売却するときに不足分を別に用意する必要があります。

10年後の価格は今は分かりません。それでも、購入前に周辺の成約事例などから売却価格を幅で考え、ローン残高の試算と並べることはできます。将来の値段を当てるためではなく、転居するときにどの程度の余裕がありそうかを考えるためです。こうした見通しを一人で立てるのが難しければ、地域の売却事例とローン返済の両方を見られる専門家に相談できます。

結論：同じ暮らしを満たす候補で、３つの順番をたどる

部屋数と収納を確かめる → 条件を満たす住まいの費用と自己資金の出し方を比べる → 転居するときの条件を考える。この順番なら、今の家賃と住宅ローン返済額だけを比べて迷い続ける状態から、一歩進めます。

近いうちに転居する予定が具体的で、購入後の売却を見通しにくいなら、広い賃貸への住み替えが合うかもしれません。転居はまだ可能性にとどまり、購入でも必要な空間を確保でき、借入額と手元に残す資金を調整して無理なく暮らせるなら、購入を候補として調べることができます。

どちらにしても、最後に比べるのは一般論ではなく、家族の暮らしを満たす実際の住まいです。

お子さんの誕生で住まいが手狭になり、間取りと予算を整理したご家族の事例も紹介しています。ご自身に近い事例から、相談でどんなことを確かめるかをご覧ください。
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必要な広さと住居費を、ご家族の条件で比べませんか

ここまで読んで、「比べ方は分かったけれど、わが家に必要な広さと家計では、賃貸への住み替えと購入をどう比べればよいのだろう」と感じた方へ。

住宅購入相談では、今の間取りと足りないと感じる場所、ご家族の予定を伺いながら、次の3つを一緒に確かめます。

• 部屋数と収納から、必要な空間を整理する。子ども部屋や仕事の場所、収納、家具の置き方から、次の住まいで確保したい条件を考えます。
• 賃貸への住み替えと購入を、同じ暮らしの条件で比べる。入居時に必要な現金、毎月の住居費、手元に残したい貯蓄を並べて確認します。
• 将来また引っ越す可能性を、住まい選びに重ねる。転勤やご家族の予定を伺い、必要に応じて周辺の成約事例やローン残高の試算も踏まえて、次に確かめることを整理します。

ご相談を通じて、探す住まいの条件と、賃貸・購入それぞれで次に確認する費用を整理していきます。

宅地建物取引士・二級建築士の岩崎卓也が対応します。初回相談は無料で、ご自宅からのオンライン相談にも対応しています。無理に住宅の購入をおすすめすることはありません。

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住宅価格・金利・家賃の動きが気になる方は住宅価格・金利・家賃から購入時期を考える記事へ。購入予算と建物の状態の間で迷っている方は予算と建物の状態を整理する記事もご覧ください。

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調査について：株式会社アルカンシェルホーム「住まいと暮らしに関する調査」（2026年９月、回答100件）。住宅の種類を尋ねる設問で「持ち家」を選んだ６人を含む集計です。44人という人数は、この100人の中での回答数であり、地域の賃貸世帯全体の割合を示すものではありません。

計算例について：物件・家賃・購入価格・金利・諸費用・税金・保険料・修繕の備えは、すべて説明のための仮定です。実際の募集状況、融資の承認や適用金利を示すものではありません。家計と物件に合わせた見積もりが必要です。保険料の月額換算は次回の支払いに備える目安で、入居時に払う初回分を重ねて計上するものではありません。

参考資料：国土交通省「住まいにはどんな費用がかかる？」／国土交通省「賃貸住宅の入居・退去に係る留意点」／三菱UFJ銀行「購入に伴う諸費用の借入れ」／住宅金融支援機構「返済途中で住宅を他人に譲り渡すとき」／フランスベッド「マットレスのサイズ」／無印良品「ベッド・マットレスの選び方」